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日本電子専門学校×クレッセント

~CG分野の老舗学校の教育にクレッセントのサポートと製品群が支援~

CG業界に優秀な人材を輩出する創立59年CG教育31年を誇る専門学校


〜学校法人電子学園 日本電子専門学校〜


本シリーズでもこれまで紹介してきた、CG・VFX業界では有名なデジタルフロンティア、OLMデジタルはもちろん、白組、オムニバスジャパン、またゲーム業界ではコナミ、バンダイナムコゲームスなど錚々たる企業に卒業生を輩出しているのが今年で創立59年を迎える老舗専門学校の日本電子専門学校だ。

 

▲同校の先生方。向かって左から、関根 慎二氏、永井 紀雄氏、浦 正樹氏、生山 浩副校長、笹田 晋司氏、岡野 正信氏。

 
 

同校のフラッグシップ、高度コンピュータグラフィックス科


同校では大別してゲーム、CG、コンピュータミュージック、アニメ、デザイン、IT、電気・電子の分類で計23の学科がある。その中でも1979年にCG分野の教育をスタートさせ、1983年からコンピュータグラフィックス科を始めたというCG教育には31年の歴史がある。学科も2年制のコンピュータグラフィックス科、CG映像科、4年制の高度コンピュータグラフィックス科の3つがある。2005年に新たに制定された「専修学校の専門課程の修了者に対する専門士及び高度専門士の称号の付与に関する規程」において “高度専門士”(大学卒業時の学士に相当)の称号が規定されたことを受け、同校ではその翌年にこの称号を得ることができる4年制をスタートさせた。「当校のCG教育の30年以上の蓄積をベースに2年制ではやりきれないより高度な教育を4年制のカリキュラムで実現させる、いわば当校にとってのフラッグシップな学科なのです」(同校副校長教育部長 生山浩氏)。今年2010年3月にその一期生が巣立った。就職氷河期と言われる今、就職率100%という。

 

質の高い教材にマッチしたクレッセントの製品群


学生のゲームCG作品を見ていてとても不自然、かつ、これまでのソフトウェアでは限界を感じていた当時のゲーム制作学科長だった生山氏はモーションキャプチャーシステムを模索していたという。「まだ当校が(クレッセントの)ユーザーではない頃、ある大学にViconが導入されている現場を見せていただいた。それまでリアルな表現が可能な半面、設置や習熟が困難だと思っていたモーションキャプチャーシステムが簡単に設置され導入されていたので、これなら当校でも使えるかなと思ったんです」。また、その設置ではクレッセントのスタッフが終日懸命にサポートしている姿を見てサポート・保守でも安心感を得たという。モーションキャプチャーシステムには大きく分けて光学式、機械式、磁気式などがある。「導入コストだけを考えれば機械式の方が安いのですが機械式の販売会社のサポートがクレッセントさんのレベルに程遠かった」(前出:生山氏)。

 

クレッセントが同校で定期的に開催する無料セミナーは好評だ。

 

3DVIA Virtoolsを使った学生作品

 

その後同校では2008年にはboujouと3DVIA Virtoolsも導入。boujouは高度コンピュータグラフィックス科はもちろん、CG映像科にとっても必要な教材だったという。「元々は2DでのAfterEffectsを使っていたのですが3Dで実写とCGを合成していく質の高いツールを探していました。業界ではデファクトスタンダードなものが二つあったのですが、クレッセントさんがサポートも導入コスト込みで来てくれて何よりも私たちの“教育”に対して熱心に参加してくれるし理解してくれているので決めました。もうパートナーだと思っています」(高度コンピュータグラフィックス科テクニカルチーフ関根慎二氏)。Virtoolsは「我々教える側も元はCGクリエイター。CGクリエイターといってもいろいろあって中でもプログラマ、エンジニアに近い方が多い。その我々にとってはプログラムで“いじれる”3DVIA Virtoolsは魅力的でした」(生山氏)。海外では殆どのCG系の大学では3DVIA Virtoolsが導入されているとのことで、近年流行りの“ガラパゴス現象”(世界のデファクトスタンダードが日本だけが普及していないという意味での)が起こっているという。同校ではクレッセントの10回以上に及ぶ業界のプロフェッショナル向けのMassive Hands Onセミナーのスポンサーとして1回に40台近いワークステーションとその教室を提供しており、それを通して群衆シミュレーションソフトのMassiveも評価しており、導入を検討している。

 

 

 日本電子専門学校

〒169-8522 東京都新宿区百人町1-25-4 

TEL.03-3363-7761(代表)

http://www.jec.ac.jp/

 

● この記事、会社情報は2010年4月の取材構成を基に構成されています。その後変更となっている場合もございますのでご了承下さい。

● 記載された会社および製品名は、各社の登録商標または商標です。