Skip to Content

4Dブレイン×クレッセント

 

4Dブレイン、秋山貴彦氏スペシャルインタビュー

全く新しいコンセプト“IDE”で原点回帰のロケーション ベースドエンターテイメントビジネスモデルを目指す

IDEとは?


4Dブレインという社名には3Dの次に来るもの、3D+α(時間軸、触覚、嗅覚など)、4次元という意味が込められている。「4次元的発想でビジネスをやっていこうという」同社の秋山貴彦社長はCG、VFX分野ではスター的存在。過去あいまいだったSFXとVFXの相違を自ら渡米した武者修行の中で明確に理解し、国内での制作で初めてご自身をVFXスーパーバイザーと称した第一人者でもある。「4年前からハリウッドに乗り込みLAに住んでいるのですが、3年前のリーマンショック以来、世界的な経済危機を実感し今までのビジネススキームではもうダメだと思い、頭を切り替えて自ら新しいものを始めようと昨年4Dブレインを立ち上げたんです。自分が今までやってきたCG、VFX、映画制作などももちろん引き続きやっていくんですが、最も(4Dブレインで)やっていきたいのはインフラを含めた新しいエンターテイメントを作りたいということ。それをこれは私の造語なんですが“ImmersiveDigitalEntertainment”略してIDE、イデと言ってるんです。映画「アバター」以降3Dブームが来てますよね。ただ私はこれも一過性のブームだと思っているし、その次を目指したい。IDEは映画、演劇、ゲームの三つの要素を兼ね備えた新世代のロケーションベースドエンターテイメントで観客を包み込むような没入型の体験型アトラクションであり、そこでしか体験できないものです。バーチャルリアリティの世界に没入していく仕組みというのがIDEなんです」(秋山氏)。

 

秋山氏のイメージを具現化する クレッセント製品群


こうしたコンセプトを具現化するに当たっては当然、ヒト、モノ、カネが必要になってくる。「新しいコンセプトなので結局コンテンツがまず無いと理解してもらえない。そのコンテンツを作るためには様々なシステム、機材、人手が必要になってきます。そこでこのIDEを実現するためのシステム、機材が現在日本一揃っているクレッセントさんと相談させていただき、私のイメージ、コンセプトとクレッセントさんの豊富な機材、人材というお互いの得意なリソースを持ち寄って一つの投資としてコンテンツの制作やシステムの構築をやっていこうと(クレッセントと)合意し進めているんです。コンテンツ、そしてコンテンツのノウハウをアライアンスを組んだ企業同士が持ち、それを武器としたビジネススキームをこれから作っていきたいと考えてます。IDEを実現するためには現在製品化されている既存のハード、ソフトウェアを組み合わせることで実現可能なんです。必要な要素技術としては、1.可視化デバイス(HEWDDなど)、2.位置検出(Viconなど)、3.GPUとメモリがカスタマイズされたPC、4.リアルタイムレンダリングエンジン(VirToolsなど)、5.接触デバイス(データグローブなど)、6.非接触デバイス(BCI=Brain-ComputerInterFace:脳波の測定を行うインターフェース)、アイトラッキングなど)、7.立体音響システム、8.デジタルキャプチャー技術(4DView=人間の演技そのものをバーチャル世界に持ちこむことが可能)などがあります。とりあえず、これらクレッセントさんが提供してくれるシステムできちんとしたコンテンツ制作のノウハウを確立していきたいと思っております」(秋山氏)。映画監督でもある秋山氏は映画で例えれば映画そのものを作りながら、そのための新しい映写機もクレッセントの協力の元に作っているという印象だ。

 

想定できるビジネススキームとは?


家庭では体験できないものには人を外へ連れ出す=集客するという魅力がIDEにはあるという。IDEはインターネットの世界と対極のロケーションベースドエンターテイメント(人を外に連れ出すことで成立するエンターテイメント)。例えば映画の宣伝とタイアップし、その映画のシーンの一部をIDEで再現したり、遊園地のアトラクションの強化などが考えられる。「映画やイベントなどの宣伝費として捻出してもらうということも可能だと思います。IDEは世界でも珍しいもので価値がある。そこに人を集める、連れてくる力があると思います。ゲームやインターネットはモニター、テレビ内の世界、こちらはこちらで別プロジェクトでやっておりますが、IDEの事業はいわば空間演出。これは誰もまだ演出してないと思うので、それをやっていきたいですね」(秋山氏)。

▼株式会社4Dブレインのホームページ

http://www.4dbrain.com/

 

取材協力:株式会社クレッセント

● この記事、会社情報は2011年3月の取材構成を基に構成されています。その後変更となっている場合もございますのでご了承下さい。

● 記載された会社および製品名は、各社の登録商標または商標です。